【EVオーナーをまた怒らせた、、】トヨタの新型車コマーシャルに、EVオーナーから批判殺到

トヨタ

トヨタがヨーロッパ市場におけるヤリスクロスの広告内において、

電気自動車を揶揄するような広告の仕方を行い、大きな批判を浴びてしまいました。

アメリカ大統領選の陰謀論者に多額の献金を行ったトヨタ

まず、今回のトヨタに関してですが、

本メディアにおいては幾度となく取り上げている世界最大級の自動車メーカーでありながら、

日本最大の企業であるという、まさに日本を代表とする企業であるわけなのですが、

このトヨタに関しては、現在100年に1度の大変革期を迎えている自動車産業の潮流において、特にパワートレインの電動化、

もっと言ってしまえば、日産リーフやテスラなどの、搭載された大容量のバッテリーに充電して貯められた電力のみで走行する、

完全な電気自動車への移行が叫ばれている世界的な潮流において、

ややその動きが遅いのではないかと、一部で言われていたわけなのです。

そして、そのトヨタのトップである豊田社長を筆頭に、

電気自動車一辺倒になってしまえば、電力需要が増えてしまい原発を大量に増設しなければならない、であったり、

さらに、電気自動車では、今までの内燃機関車を販売してきたビジネスよりも利益にならないため、持続可能なビジネスではない、など、

その電気自動車への急速な移行に懸念を表明していたわけで、

しかもその上、特に完全な電気自動車への推進を進めようとしている欧米中という列強全てに対して、

その性急な電気自動車への移行に待ったをかけるようなロビー活動、

特に直近のアメリカ大統領選挙においては、

勝利が確定していたバイデンに対して、

その勝利に反対の立場を表明するという陰謀論を唱えていた、一部の共和党議員に対して、

なんと日本メーカーであるトヨタが、そのほかのアメリカの企業を抑え、ぶっちぎりでトップの多額の献金を行なっていたのです。

トヨタはもはや環境意識の高いメーカーではない

ちなみに、こちらのグラフに関しては、

いわゆる「Stop the Steal」と呼ばれる、

大統領選における、陰謀論をベースにした、バイデン勝利の妨害運動を支持していたような、

バイデン勝利に反対の立場を表明している総勢147人の議員に対して、

いったいどれほどの献金を行なっていたのかを示していて、

右に行けば行くほど、その献金額が高かったことを示し、

特に左から見ていくと、

バイデンが反対を表明していたメンソールタバコの企業であったり、バイデンの環境政策と真っ向から対立する石油会社など、

様々な利権を持っている、アメリカ国内の企業が存在しているのですが、

なんと最も右側に存在、つまり、そのような陰謀論支持議員に対して最も多額の献金を行なっているのが、

なんと、”日本の”企業であるトヨタとなっていて、

しかも注目すべきはその献金額であり、

トヨタは55000ドルと、2位以下のアメリカ企業と比較してもほぼ倍という、

圧倒的な差ともなってしまっていました。

陰謀論者へぶっちぎりで多額の献金を行なっています

このようにして、当時は環境性能の高かったハイブリッド車を世界で初めて量産し、

その初代プリウスを皮切りに、一気に環境意識の高い自動車メーカーとしての地位を築き上げてきたトヨタに関しては、

現在世界からは、そのようには捉えられていないという現実があり、

果たして、今後完全電気自動車のラインナップを大幅拡充すると表明しているトヨタが、

本当にどこまで電気自動車にコミットしてくるのかに、世界が注目している状況となっているのです。

初代プリウス

人生を豊かにするには、EVは適さない?

そして、そのような背景において今回新たに明らかになってきたことというのが、

トヨタがヨーロッパ国内において新たに発売してきた、

ヤリスクロスというコンパクトSUVセグメントのハイブリッド車のコマーシャルを新たに発表してきたということで、

まずは、その世界最高の燃費性能を誇るトヨタのハイブリッド車が、

特に脱炭素社会の実現を爆速で進めているヨーロッパ市場に投入してきたということは、非常に素晴らしい動きであるわけであり、

特に、トヨタが直近のバッテリー技術に関する発表会でも解説していたように、

ハイブリッド車三台分を発売することで、完全な電気自動車一台分と同じCO2排出削減効果につながるという、

2021年現時点において、様々な制約上、電気自動車を購入することができないユーザーにも、

既存のガソリン車よりも脱炭素化に貢献することのできる選択肢を提供しているのです。

しかしながら、今回問題となっているのが、そのCM上におけるナレーションの内容であり、

こちらはドイツ国内のCMとなりますが、

そのナレーションを意訳すると、

My life is an exiting journey and I love to be spontaneous.

That’s why I need my independence.

Not charging points.

特に注目しなければならないのが、

なぜかハイブリッド車のCMであるのにも関わらず、充電ステーションに関しての言及を行なっているという点であり、

というのも、ご存知の通り、ハイブリッド車というのは外部電力を充電することができませんので、

充電ステーションを利用することはないわけですが、

今回のヤリスクロスのCMにおいては、わざわざ必要としない充電ステーションの話を持ち出して、

エキサイティングな人生を怒るためには、より自発的になることが必要、

だからこそ、私自身の独立が必要であり、

充電器は必要ない、

というようなニュアンスのコマーシャルを、打っているわけなのです。

ヨーロッパ各地で批判殺到中

実際問題として、このCMが流された後というもの、そのドイツ国内においては、かなりの批判を浴び、

実際に、そのドイツトヨタの公式動画には、

平均値をおそらく下回っているであろう、本メディアの動画をも超えるほどの低評価率となっているわけであり、

こちらについてはイーロンマスクも反応を示しているなど、想定以上の反響があるように見受けられます。

さあ、低評価率はどーなる?ww

そして、今回のCMに関する私独自の見解としては、

大前提として、その企業の広告宣伝費を使って自らのポジションを表明することは、特に問題ではないと思いますし、

実は2-3年前に、アメリカ国内で放映されていたカローラハイブリッドのCMについても全く同様に、

充電中の電気自動車を追い抜かした、ハイブリッド車に乗っている男がドヤ顔をするというCMを打ち、

その動画においても相当な低評価率であったわけですので、

何れにしても、トヨタが電気自動車、特に充電に対する不便さを揶揄し、

その一方でハイブリッド車を推奨するような宣伝の仕方を取ってくることは、別に昔から変わっていない、一貫した立場ではあります。

bZ4Xは充電問題があるので、買わないほうがいい?

しかしながら、最も重要なポイントというのは、

なぜトヨタ自身が電気自動車の全方位戦略と唱えているのにも関わらず、今だに質の高い電気自動車をほとんどラインナップせずに、

その上で、わざわざ電気自動車を引き合いに出し、下げるようなことをする必要があるのかという点であり、

そもそもこのような宣伝を行なってしまえば、

すでに電気自動車を問題なく運用し、トヨタの言葉を借りれば、

自発的であり、人生をエキサイティングな旅にしている方

特に完全電気自動車のシェア率が、すでに10%半ば、

つまり10人に1人から2人は、すでに完全電気自動車を所有しているドイツ市場において、

極めて反感を買ってしまうことは、誰が考えてもわかることですし、

要するに、このような電気自動車をある種下げ、ハイブリッド車を持ち上げるような宣伝方法というのは、

今後トヨタが発売していく、bZ4Xを皮切りとする完全電気自動車の販売に悪影響を及ぼしてしまうことに、繋がりかねない

ということなのです。

その広告の仕方、本当に会社のためになりますか?

ちなみにですが、電気自動車の充電設備の設置については、

我々日本市場のマジョリティを占める一軒家においては、すでに全く問題なく、安価に設置することができ

さらに集合住宅についても、

すでにその設置を取り扱うスタートアップが次々と登場し、実際の設置事例も増えてきていながら、

特に日本の集合住宅に多い、機械式の駐車場においても設置事例が続々増えてきているわけで、

要するに、何が言いたいのかといえば、

今回の広告において暗に示されている、集合住宅住みのユーザーというのは、

電気自動車を運用して、人生をエキサイティングな旅にすることはできないと言ってしまっているようなものであり、

もちろんそのような電気自動車オーナーが怒るのは無理もないわけですが、

それと同時に、今後訪れる電気自動車100%時代に向けて、

今回トヨタが揶揄しているような、電気自動車の社会問題の解決を図ろうと努力している、充電器設置企業をはじめ、

そのほかの、電気自動車用の充電器設置にコミットしている自動車メーカーをも、揶揄していることにつながっているわけです。

「充電には縛られたくないでしょ?」って感じっすか、トヨタさん?

何れにしても、自社が得意なテクノロジーを、法規制の枠組みの中で売り続けるのは、別に何も問題ではない、

おそらく今後は、投資家から先に、そのような企業に見切りをつけ始めるであろうとは推測していますが、

果たしてその自社のテクノロジーを売るために、

現在多くのユーザーが使っている技術を揶揄してまで宣伝するという経営姿勢が、

真の意味で、その自社のブランド価値や売り上げを向上させる宣伝広告となるのか、

極めて疑わしいと感じてしまうのは、私だけでしょうか?

From: Toyota Germany

Author: EVネイティブ